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オンラインパチスロの違法性

スロットを見つめる人

スロット業界は、6号機時代へと移行しましたが、昨今の厳しすぎる規制やコロナ禍によって、ますます客離れが加速しています。そんな中、似たジャンルのギャンブルとして注目を集めつつあるのが、オンラインパチスロです。ホールに行かずともお金を賭けてスロットを楽しめる、という点がいまの世の中の情勢ともマッチしたのでしょう。
しかし、興味はあるものの、その違法性を懸念して利用を躊躇している方もまだまだ多いのも事実です。そこで、こちらのページではオンラインパチスロの違法性について、少し詳しくみていこうと思います。
過去に摘発事例はあるものの、大手でしっかりと許可を取って運営しているサイトであればそのような危険性はほぼなく、合法に遊べるもの、という見解が一般的です。

オンラインパチスロの種類

オンラインパチスロの違法性を見る上で、まず以下の4種類に分類して見る必要があります。

①オンライン(アプリ)ゲーム
777townなど。スマホ上でゲームとして配信されたスロットアプリなど。
実機を忠実に再現しており、過去の人気機種を気兼ねなく楽しむことができます。
当然ながらそれで遊ぶことにはまったく違法性はなく、お金を賭けることもできません。

②景品交換型(粗品程度)
オンライン上のパチスロで増やしたメダルを使って景品に交換できるが、得られる景品は粗品程度。プレイヤーの多くはお金を増やす目的で遊んでない。
こちらもユーザーは賭博というよりは遊戯だけが目的であり、その場を提供するには許可がいるものの違法性はありません。

③景品交換型(高換金型)
Webマネーや電子ギフト券などに交換可能。ギャンブルとしての需要あり。
スロットで出たメダルを一度等価値の「物」に変換し、それを現金化することで結果的に賭博要素が生まれる。法律的にもグレーな上に手間もかかるので、主流とは言えないです。

④オンラインカジノ型
海外のカジノ合法国でライセンスを取得して運営している。ドル建てなどのキャッシュで換金が可能です。見た目やお金の動きとしては完全に賭博になりますが、運営しているサイトが海外サーバー上にある以上、その国の法律で管理されるのは一般的で、そういった意味では合法となります。

①や②に関しては、違法性を心配する必要はまずないでしょう。③や④のような形式でオンラインパチスロを利用した場合の違法リスクを見ていきましょう。

景品交換型の危険性

ゲームの遊戯で、客に景品を提供する行為は原則として合法です。ゲームセンターではクレーンゲちなみに警視庁は概ね800円以下の景品にするべきとの基準を公開していますが、実際にはゲーム機など高額景品を用意していることが多数あります。
基準や規制が曖昧な部分もありますが、2017年に大阪府警が全国初の店舗型ゲームセンターの強制捜査に乗り出し、運営会社社長らを詐欺罪で逮捕した、というニュースが大きく報じられました。摘発されたゲームセンターは数万円相当の高額な景品を用意したクレーンゲームを1プレイ500~10,000円という料金設定で設置していました。

実際には景品獲得が困難なように配置設定をし、遊技者が追加プレイをし続けるように煽った、という点が問題視されました。
1回2,000円のクレーンゲームで、客4人に対して総額47万円使わせたことからも、その悪質性が伺えます。全国初の摘発事例になったこともあり、記憶に新しいところです。
一部のオンラインパチスロにも高額な景品を用意しているサイトはあります。そのようなところは違法営業の可能性もあるので、注意が必要です。
Webマネーや電子ギフト券を用意しているオンラインパチスロも同様に危険です。

景品交換系のオンラインパチスロは論外ですね! 換金率がこれじゃあ勝てません。せっかくやるなら勝ちたいですよね。
遊技者にとってのリスク
手錠をかけられた男性

ゲーム機やブランド品などの賞品とした景品交換型のオンラインパチスロで、遊技者が摘発されるリスクは極めて低いです。
しかし、運営会社が摘発や行政指導を受けた場合、突如として運営方針の転換やサービス終了となる恐れはあります。
高価な景品交換を目的に課金を繰り返したり、ゲーム内のクレジット(メダル)を貯めたまま景品に交換せずにいると、それらが突然無に帰す可能性があることを理解しておく必要はありますね。そういったリスクも加味すると、景品交換型のオンラインパチスロで儲けるのはかなり難しい、ということがわかります。

オンラインカジノ型は合法?

ほとんどのオンラインカジノは、カジノ合法国で正式なライセンスを取り、海外サーバー上で運営されているため、日本の法律に基づいて違法性を問われることはありません。
例外的に、オンラインカジノ関連で3件の摘発事例がありますが、2016年7月を最後に、その後はありません。
日本国内に運営拠点の実態がないこと、そして日本人だけをターゲットにしたサービスではなく、外国人を含めた世界各国のプレイヤーを対象にしているサービスであれば、違法と見做されることはないようです。

過去3件の摘発事例は、結果的にオンラインカジノの安全性を高めることに繋がり、2017年以降にオンラインカジノ・オンラインパチスロというジャンルは国内外で大きく成長しました。
なお、さらにオンライン「パチスロ」という細かいところまで絞って見れば、客が摘発されたような事例はいまのところありません。現状、合法国のライセンスを取ってしっかりと運営しているオンラインパチスロならば、合法かつ安全に遊べると見てよいでしょう。

オンラインカジノ関連の摘発事例
福①NetBanQ

摘発時期:2016年2月
摘発内容:2012年頃、日本に拠点を置くネット決済サービスNetBanQの運営者らが、決済サービスを通じてオンラインカジノの集客をして摘発される。
オンラインカジノの実質的な集客行為を国内から行っていたことを問題視され、摘発へと繋がりました。

②ドリームカジノ

摘発時期:2016年6月
摘発内容:2013年10月~2016年3月にかけて、実質的に国内でオンラインカジノを運営していたとされ、運営者が逮捕される。
ドリームカジノはオランダ領キュラソー島のライセンスを取得していたが、実質的な運営拠点が国内だと判断されたことが問題となりました。
プレイヤーは国内で運営されていたことを知る術がなかったため、摘発されずに済んでいます。

③スマートライブカジノ

摘発時期:2016年3月
摘発内容:日本人向けに日本語対応かつ日本人の参加が多い時間帯にライブカジノを行っていたことが、日本人に特化したコンテンツだと判断されました。
プレイヤーのうち3名が逮捕される初の事例になったが、処分での不服を主張し、最終的には不起訴処分になっています。

見ての通り、現状はその判断基準が実に曖昧です。「実質的に」国内で運営しているものと見做すのも、警察の匙加減一つによって大きく変わると言えます。
ただし、明確に取り締まる法律がないのが事実である以上、客として遊戯して捕まるリスクは現状ほぼない、と言えるでしょう。いずれにしても、これからの法整備の動向に注目です。

2016年以降、オンラインカジノに関連した摘発事例はないようですが、これもいつどうなるかわかりません。現状の曖昧なルールの中やるかどうかは、自己責任です!
違法の基準が明確になった?

オンラインカジノが徐々に注目度を高める中、は2016年には3件の摘発事例がでました。
3この出来事をきっかけに、各オンラインカジノは対策を講じながら、市場規模を大きく拡大させ続けています。

決済サービスを含め、原則として海外のもので統一する。
名義貸しのような形での運営をしない。
日本人に特化したイベントやサービスを提供しない。

この3点を守ることで違法性を問われるリスクは大幅に軽減されています。
オンラインパチスロは基本的に24時間営業です。日本時間に合わせた営業時間などはありません。
サイトは日本語での表記も対応しているところは多いですが、世界各国の言語に対応しているところがほとんです。日本にだけ特化しているようには見えず、あくまで全世界に向けたサービスであることをアピールすることにより、日本人客が摘発されるようなケースを回避しています。
完全な合法と言い切ることはできず、あくまでグレーゾーンに分類されますが、運営実績が豊富な所を選べば問題はありません。
少なくとも、日本国内法の盲点をついて違法性を回避している景品交換型のオンラインパチスロよりは、オンラインカジノ型の方が安全だと言えます。